昨今の情勢について考えてみたい。
最近ツイッターを始めとするSNS上では、Covid-19流行に伴い通常通りの学生生活（いわゆる、キャンパスライフ）を送ることができない学生たちによるさまざまな書き込みが目立っている。
これに関連して、今回はCovid-19が流行する前（ビフォーCovid-19）と今現在とを比較して、大学ぼっち情勢（大学ぼっちである筆者の状況等）や他学生の情勢がどれほど変化しているかを考えてみたいと思う。
①大学の授業等について
以前の記事で触れたように、多くの大学で春学期の授業開始延期やオンライン授業導入などの処置が取られている。
筆者が所属している大学でも同様の処置が取られており、通常通りの授業は行われていない。
オンライン授業に関しては大学へ行くことなく自宅で授業を受けられるだけでなく、動画形式の授業であれば何度でも内容を見返すことも可能であるため、大学ぼっちにとって有利に働く面もあるのではないかと思われる。
そもそも大学に行く目的が授業を受けるもしくは図書館に行くぐらいしかない大学ぼっちにとって友達と一緒に授業を受けられないというのは平常時と変わらないため、それほど大きな変化はないと考えている。
他学生に関しては大学キャンパスへの入構制限により大学で研究を進めることができないという事例もあり、特に大学内で複数人で行わなければならない活動が制限され、不利益を被っている学生が多いことが伺える。
②学生生活（キャンパスライフ）について
大学ぼっちにとっての「キャンパスライフ」というのは授業＋α程度でしかないことは既にご存知の方も多いのではないかと思う。
大学図書館を気軽に利用できないなどの悪影響は大学ぼっちにも及んでいるが、最初から関わるべき人がほとんどいないため、交友関係や友人とのコミュニケーション等に関しては大学ぼっちは全く不利益を被っていないと考えてよいだろう。
（ただしゼミ研究会等で他学生と関わる必要がある大学ぼっちはいくらか不利益を受けている可能性はある。）
その一方で他学生に関しては言わずもがな不利益を受けているだろう、大学生にとって他学生や友人などと関わることができる主要な場は大学キャンパス内であるからだ。
別の場所を利用するとしても、大人数が集まることが予測される店や施設等は基本的に閉鎖されているし、感染リスクも大きいため学生同士で集まることは困難になっていると考えられる。
幸い現在は通信技術が発達しているため、zoomなどのアプリケーションを活用してインターネット上でやり取りをすることは可能であり、そのような手段を代替的に行っている学生が多いと思われる。
③経済状況（アルバイト等）について
Covid-19流行に伴い大学ぼっちに限らず多くの学生の経済状況が悪化していることがさまざまなメディアで報道されている。
アルバイト以外にも盤石な収入源がある学生であれば影響は小さいだろうが、アルバイトのみに頼っている学生にとっては由々しき事態である。
先日国から１人１０万円の給付金が支給されることが決定したため、数週間～数ヶ月程度であればなんとか生活をすることはできるかも知れない。
だがCovid-19流行による経済への打撃がいつまで続くのかは未だ不透明であり、学生であっても１０万円では不十分と感じる人も多いだろう。
これに関してインターネット上では早稲田大、慶應義塾大等さまざまな大学の学生が学費の減額署名運動を行っている。
また早稲田大、明治学院大などの大学は一定の学生に対して給付金を支給すると表明している。
学費減額や大学による独自の給付金支給は国によって要請されているものでないため、大学当局の裁量で実施されることであろう。
仮に多くの大学で給付金支給が決定されたとしても、どの学生に給付金を出すのかというのが大きな問題になってくる。
もちろん学生全員に出すのが最良なのだろうが、大学側の財政状況によってはそれが難しいことも有り得るだろう。
そうなってくるとどうしても支給する学生を選ぶことが必要になるが、筆者個人の意見としてはCovid-19流行により著しく経済状況が悪化した学生だけでなく、Covid-19流行以前から経済状況が困窮している学生に対しても支給すべきであると考える。
具体的な金額を出すのは憚れるので例えとして各学生（もしくはその保証人）が持っているコインの数で考えたい。
あるAという学生は流行以前は100枚のコインを持っていたが、流行による景気悪化でコインが50枚まで減少してしまった、その減少額は50枚であり、半分もの額が失われたことになる。
あるBという学生は流行以前は30枚のコインを持っており、流行による景気悪化でコインが20枚まで減少した、減少額は10枚であり、3分の１の額が失われた。
これら2人の学生を比べると、資産がより多く減少したのは学生Aの方であるが、コインの保有枚数で考えると学生Bの方が経済状況が良くないと見ることができる。
このような場合であれば学生Aだけでなく学生Bに対しても給付金を支給するべきだろう。
まとめ：大学当局も何らかの支援策を講じる必要がある
災害であろうと感染症流行であろうと、被害を受ける人と被害をほとんど受けない人に分けられるのは事実だろう。
大学当局や国は被害を受けている学生に対して適切な支援を行っていくことが必要である。
今現在学生有志による署名運動等も行われてはいるが、中には声を上げられない学生もいることを考えるべきである。
学生に及んでいる被害が明確に示されていないとしても、積極的な調査を行い学生が継続的に教育を受けられるシステムを構築することが重要になってくるだろう。
